ABOUT OFF GRID 身近にある太陽光や風力などの自然エネルギーを電力に変え、使用する事ができるオフグリッド

太陽光発電

A.太陽熱温水器とは違います

太陽熱温水器の例

太陽光発電は、装置を屋根に乗せる点で太陽熱温水器と似ていますが、太陽の光で電気をつくれる装置です。

つくった電気を自宅で使うことによる節電メリットはもちろん、余った電気を電力会社に売れるなどのメリットがあります。
また、停電時でも太陽の光があれば、コンセント1つ分程度(1.5kWまで)の自家発電ができます。

A.はい、本当です

太陽光発電システムを導入、電力会社と契約し、国に認定されることで、あなたのお家が発電所と認定されます。
既に沖縄県内で約30,000件が認定されています。
太陽光発電設備で発電した電気をご家庭でまかない、余った電気を電力会社に買い取ってもらうことができます。

A.いいえ、使えます

曇りの場合でも発電はします。ただし、光の量が減るので、その分発電量は減ります。
太陽光からの発電量が少ない場合は、自動的に電力会社からの電気を使うことになるので、生活に支障はございません。

A.導入から10年間は固定価格で売れます

一部の報道の不適切な表現で勘違いされている方も多いようですが、家庭用(10kW未満)の太陽光発電で発電した電気の余った分(余剰売電)は、国の法律によって定められた固定価格買取制度(FIT制度)によって、認定を受けてから10年間は電力会社に買い取ってもらえます。

2020年に導入すれば、2030年まで固定価格で売電できます。

さらに、10年間のFIT制度が満了した後でも、買取価格は下がりますが、引き続き売電ができます。(沖縄電力では7.5円/kWh)。
10kW以上50kW未満の新規設備の場合、以前は発電した全量の買取制度が適用されていましたが、2020年度より自家消費型の地域活用要件(自家消費を30%行う等)を満たすことが条件となるので、全量売電はできなくなり、余剰売電となります。

資源エネルギー庁│ 固定価格買取制度

A.太陽光パネルのことです。

太陽光発電システムの説明の中で、「モジュール」、「太陽電池モジュール」といった言葉が出来てきます。
一般的には、いずれも「太陽光パネル」あるいは「ソーラーパネル」のことを意味します。

「太陽電池モジュール」という呼び方の方が新しく、専門的な感じがしますが、一説には以前から存在していた太陽熱温水器で使われている発熱のためのパネルがソーラーパネルと呼ばれていたため、混同を避けるために使われ始めたと言われています。

四角い太陽電池セルが集まって、一枚の太陽電池モジュール(パネル)が作られています。

太陽電池モジュール(太陽光パネル)

A.発電した電力の買取方式の違いです

売電制度の違い

太陽光発電による売電は、固定価格買取制度により、設置されたソーラーパネルの総出力によって電力会社が買い取る方式が『余剰買取制』と『全量買取制』の大きく2種類に分かれます。

『余剰買取制』(余剰売電)では、発電した電力のうち、自家消費した分以外の余った電力を売ることができる制度です。
『全量買取制』(全量売電)では、発電した電力を、自家消費せずに、全ての電力を売る制度です。

2020年から制度が変わり、表のような区分に分かれました。
時代の要請に合わせて自家消費と災害対策に意識が向けられた形となっています。

弊社はお客様の条件に合わせてメリットを最大限に引き出すご提案をさせていただいておりますので、お気軽にご相談いただければと思います。

A.頭金、自己資金実質ゼロでの導入が可能です

太陽光発電システムの相場は、メーカーにより差がありますが、1kWあたり24万円~35万円程度※です。
住宅用太陽光発電で5kWのシステムと仮定すると、120万円~175万円程度となり、ここに工事費が伴います。

しかしながら、日当たりが良く設置面積が広ければ、その分発電力が大きくなるので節電メリットや売電利益が多くなります。
そのため条件が整えば、設備費用が賄えてしまうので、実質自己資本ゼロでの導入も可能となります。

さらにこの先上がり続けると予測される光熱費を払い続けることや、地球温暖化の予防となる低炭素発電などの環境メリットを考えると、とてもオトクなシステムと言えるのではないでしょうか?

設置環境によるオーダーメイドとなりますので、詳しくは弊社にお問い合わせの上、無料お見積もりにてお確かめくださいませ。
※ 出展:平成30年2月調達価格等算定委員会配布資料 経済産業省より

A.通常売電開始まで3~4か月程度掛かります

売電が伴う太陽光発電システムは、各システムごとに発電事業者とみなされ、沖縄電力への申込申請を経て、さらに経済産業省の事業認定認可が必要となります。
そのため、最短でも3~4か月程度掛かってしまいます。
数年前の混みあっていた時期には、認定が下りるまで半年以上掛かったケースもありました。

弊社といたしましてもなるべく早く認可が下りるように手続きをしておりますが、皆様同様に経済産業省からの返事をお待ちいただく形となりますので、何卒ご理解くださいますようお願い申し上げます。

資源エネルギー庁 │発電設備を設置するまでの流れ

A.問題ございません

ご心配になるお気持ちも分かりますが、当然対策も進んでおります。
ケミカルアンカーという施工技術で、屋根への負担は最小限にしながら、雨漏りも防ぎ、かつ強風にも負けない丈夫な施工を行っております。
万一の施工時のミスに伴う補償もございます。
今までの1,000件を超える施工の中で、雨漏り被害報告は1件もありませんのでご安心下さい。
また、屋根に太陽光パネルを乗せることで、夏場の太陽の強い熱を防いで、室内が涼しくなるというメリットもございます。

A.住宅用でそのような話は聞きません

報道にて、本土の大規模なメガソーラーで山を切り開いて作ったり、手抜き施工でパネルが飛んだりといった被害報道がなされたこともありますが、ほんの一部の問題例と言えます。
弊社が主に扱っている住宅用では、沖縄の強い台風に耐える、強度の高い施工ですし、雨漏りもございません。
さらに反射光で問題となる北向きに設置することはありませんので、近隣のご家庭にも迷惑を掛けることもありません。

太陽光発電は、地球温暖化の原因となる二酸化炭素も発生しないクリーンなエネルギーなので、環境にも優しいシステムです。

A.電気代の一部として毎月徴収されています

「太陽光発電はよく分からない」、「面倒くさい」、「高いから無理でしょ」、などと最初から関心を示さない方も多いかと思います。
しかしながら、国の政策で、太陽光発電を設置していない方に対しても、負担金が課されているのが現状です。
毎月の電気代の明細を見てみると、『再エネ賦課金』という項目がありますが、これは全国民が再エネ普及促進のために負担している金額で、年々増加しています。

太陽光発電を設置することで、発電した電力の自家消費することになり、再エネ賦課金を減らすことが出来ます。
さらに、余剰電力を売る(売電)ことにより、大きなメリットがあるので、太陽光パネルが置ける広い屋根や土地がある場合は、設置したほうがメリットに変えることができるのです。

再エネ賦課金の例

家庭用太陽光発電

法人用太陽光発電

オール電化

A.「IH調理器」と「電気温水器エコキュート」の2つを使用することです

「オール電化」とは、熱源を全て電気でまかなうことを言います。
熱源とは、「調理」「給湯」「暖房」のための設備が挙げられますが、このうち沖縄では「暖房」は対象外となるため、「調理」と「給湯」の2つの設備が対象となります。

昔から一般的に使われているガスコンロや、ガスや灯油を使った給湯器(湯沸かし器)を、環境にやさしくエネルギー効率の良いIH電気調理器(IHクッキングヒーター)や電気給湯器「エコキュート」に替えることで、【オール電化】となります。

IH電気調理器

次世代給湯器エコキュート

次世代電気温水器エコキュート

IHクッキングヒーター

蓄電池

A.蓄電容量によります

停電の使用量と蓄電されている容量によりますが、容量が5kWh程度の小規模なものでは、一般的な家庭の消費電力の半日分、容量が10kwh程度の大容量のもので、一般的な家庭の消費電力の丸一日分程度となります。
停電時は節約しながら使うことになるかと思いますので、実質はもっと長時間使えることになります。

さらに、太陽光発電システムと連系しているので昼間に晴れていれば充電ができますので、エネルギーを効率的に活用できます。

A.10年以上使えます

設置環境と使われ方にもよりますが、寿命の短い鉛蓄電池とは違い、現在主流の太陽光発電システムとの連系で使用される家庭用リチウムイオン蓄電システムでは、10年間の動作保証がついております。
無理な使い方をしなければ、10年以上使えるということです。

A.工事期間は約1~2日となります。

蓄電システムの種類により、屋外設置、屋内設置とございます。
屋外設置の場合、現場調査や基礎工事などが伴います。
屋外設置であっても室内にモニターの設置のための屋内作業も伴いますので予めご了承ください。

蓄電システム